2025年10月24日 日経平均株価はなんと、49,299.65円とのこと。
こうなってくると、いつ大暴落するのか気になってきます。
1990年1月5日の日経平均株価は38,274円で、そこから下がって平均株価が戻るまでに30年余りかかっています。
7173円になったのが、2009年2月13日。
1/5になってるんですよね。
コメントにありますが、「いつかは起きるがそれがいつなのかはわからない」。
YouTube見てますと、アメリカの不動産ローンは30年固定金利で、住宅が売れないと、付随する木材、セメント、配管、家具、電化製品、車なども売れなくなる。
ホームエクイティローン・・・
自分の住宅のローンを半分返し終わって、その返し終わった半分に対してローンをもう一回組むことができるホームエクイティローンって、もう理解不能です。
それでまたお金を調達できるとのこと。
https://www.youtube.com/watch?v=Sb6yIMCqytA
【世界同時不況が始まる】岡崎良介×木野内栄治／米国株の暴落危機／アメリカはリーマンショック以来の不動産不況に／半導体バブル崩壊へ／アメリカの政府閉鎖解除が暴落の引き金
チャンネル登録者数 361万人
552,791回視聴 2025/10/10 マーケット超分析
【人類史上あり得ない事が起きました】
1930年代アメリカ大恐慌のメカニズム
まず、大恐慌の原因を明確にするために、その要因を実質的要因と金融的要
因の２つに大別する。ここでいう実質的要因とは、①貿易規模の縮小、②消費・
設備投資・住宅投資の落込み、③政府支出の減少であり、金融的要因とは、①
株価の暴落、②マネーサプライの減少である。なお、銀行破綻の増加とFEDの
金融政策については、②マネーサプライの減少と密接に関係しているため、②
で合わせて考察する。
・・・
大恐慌の原因は スムート＝ホーリー関税法（1930年6月に成立した関税法。大恐慌を背景に関
税を大幅に引上げたもの）によって、貿易規模が縮小したことにあると主張し
た。
・・・
28年より以前は、FEDの緩和政策によりM2の対前年同期比は上昇していたが、
28年に入ると、FEDは株式市場の過熱と金の流出を抑えるために、政策を引締
め基調に転換した。この政策によりM0の対前年同期比は低水準に抑えられ、M2
の対前年同期比は低下していった。その結果、29年10月の株価暴落や経済の縮
小が始まったが、緩和政策はとられなかった。
30年末になると、破綻する銀行が出はじめ、31年夏には・・・
・・・
大恐慌の原因のうちには、過剰な設備投資や所得分配の構造的問題といった
実体経済の問題や、株式投機の過熱、賃金や価格の下方硬直性といった問題も
当然あるだろう。しかし、その中でも経済を一層混乱へと導いたのはマネーサ
プライの不足であり、金融政策を引締め政策に偏らせた金本位制という体制で
あったと言えよう。
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「通貨リセット」という言葉は特定の概念ではなく、「グレート・リセット」という、社会・経済システム全体を再構築しようとする考え方の一部として語られることがあります。これは、世界経済フォーラム（WEF）が提唱した「社会と経済のあらゆる側面を見直し、刷新しよう」という概念で、特に金融システムを「リセット」して再構築する動きを指すことがあります。
グレート・リセット：
より良い世界のために、既存の社会・経済・環境システムを刷新し、再構築しようとする概念です。
起源：
米国の社会学者リチャード・フロリダ氏の著書『グレート・リセット』が原点ですが、世界経済フォーラム（WEF）が2021年のダボス会議のテーマにしたことで広く注目を集めました。
具体例：
金融システムの見直しや、再生可能エネルギーへの移行加速など、さまざまな分野での変革を目指す動きが含まれます。
「通貨リセット」という言葉について：
「グレート・リセット」の文脈で、既存の金融システムや通貨のあり方を「リセット」し、再構築するという意味合いで使われることがあります。
グレートリセット後の世界をどう生きるか 激変する金融、不動産市場
令和バブル大崩壊に備えよ!
株、不動産、仮想通貨、高級嗜好品などあらゆる資産が高騰を続ける「令和バブル」が続いている。
しかし私たちは現在、既存の体制や価値観体系が崩壊し、
新たな体制へと移行する歴史的な大転換期のまっただ中にいると
著者は警鐘を鳴らす。
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